大企業の働き方、ふつうはどれくらい?残業14時間・有給72.7%・10年定着55%

大企業の働き方、ふつうはどれくらい? 残業14時間・有給72.7%・10年定着55%|公開データで集計
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この記事の結論

資料とノートパソコンを前に考える人物の様子
  • 大企業の残業は、月14時間が真ん中です(従業員1,000人以上で届出のある2,167社)。上位25%は月19.9時間を超えます
  • 有給取得率の中央値は72.7%(1,830社)。男性の育児休業取得率は73%(3,040社)まで上がっています
  • いちばん厳しい数字は定着率です。 新卒10年後に残っている男性の割合は、中央値で55%(661社)。大企業でも、新卒の半分近くが10年のうちにいなくなる計算になります

この記事は、元メガバンクの採用担当(当サイト運営者)が、会社が国に届け出た数字を集計して、企業ページの数字を読むための物差しを作ったものです。口コミサイトの体感値は使っていません。

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1. 「ふつう」はこれくらい

物差しとグラフを見比べる人々のイラスト

企業の採用ページや当サイトの企業ページで数字を見たとき、多いのか少ないのかを判断するための基準です。

指標下位25%中央値上位25%上位10%集計した社数
月平均残業8.9時間14時間19.9時間24.5時間2,167社
有給取得率63.1%72.7%80.4%87.4%1,830社
新卒10年定着率(男性)41.3%55%68.4%78.6%661社
男性の育児休業取得率50%73%93.3%100%3,040社

出典:厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」(従業員1,000人以上。当サイトが集計)

助手:はづき

残業が「上位25%」というのは、長いほうですか、短いほうですか。

長いほうです。 残業は数字が小さいほど短いので、上位25%の月19.9時間は「長いほうから数えて4分の1」の位置です。有給や定着率は逆で、数字が大きいほうが良い指標になります。

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2. いちばん効く数字は、定着率

新卒10年定着率(男性)の主な企業と大企業の中央値。中央値は55%。森永製菓は90.9%、三菱商事は79.4%、アサヒビールは77.5%、三菱UFJ銀行は66.1%、みずほ銀行は61.7%、双日は53.1%
新卒10年定着率(男性)(出典:厚生労働省 しょくばらぼ)

新卒10年定着率の中央値は55%です。新卒で入った人が10年後にどれくらい残っているかを、会社が届け出た数字です。

届出のある会社は661社と、ほかの指標より少なくなっています。それでも、大企業でも半分近くが10年のうちに辞めているという形が見えます。

助手:はづき

そんなに辞めるものなんですか。

辞める理由までは、この数字では分かりません。 転職も、留学も、家庭の事情も、起業も、すべて同じ「いなくなった人」として数えられます。「辞めた=悪い会社」ではない、というのが正確な読み方です。

それでも、定着率が中央値より大きく低い会社は、理由を調べる価値があります。 残業や有給の数字とあわせて見ると、見当がつくことがあります。

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3. 残業と有給で、会社を見る

月平均残業の主な企業と大企業の中央値。中央値は14時間。アサヒビールは26.8時間、三菱UFJ銀行は21.3時間、みずほ銀行は20.1時間、双日は18.6時間、明治は14時間、三井住友銀行は13.2時間、野村證券は13時間、森永製菓は12.9時間、東京海上日動は12.9時間、伊藤忠商事は10.7時間、三菱商事は10.5時間、日本生命は8.1時間
月平均残業(出典:厚生労働省 しょくばらぼ)

月14時間が真ん中です。ただし、この数字は会社全体の平均で、事務や契約社員の区分も混ざっています。学生が入る区分だけで見ると変わる会社があり、伊藤忠商事は全社10.7時間に対して総合職が26.0時間です(総合商社は激務か)。

有給取得率の主な企業と大企業の中央値。中央値は72.7%。三井住友銀行は95.5%、みずほ銀行は90.3%、三菱UFJ銀行は86.9%、東京海上日動は82.7%、森永製菓は79.5%、明治は79.3%、日本生命は79%、双日は77%、三菱商事は73.1%、野村證券は69.4%、伊藤忠商事は69.1%、アサヒビールは52.5%
有給取得率(出典:厚生労働省 しょくばらぼ)

有給取得率の中央値は72.7%です。2019年から年5日の取得が義務づけられたこともあり、全体に上がってきています。

助手:はづき

有給の取りやすさは、最近どう変わってきているのですか?

Luke

有給取得率は、近年かなり上がっています。

Luke

聞いていたら、私も有給を取りたくなってきました。

助手:はづき

取る前に、数字の話をもう少し続けましょう。

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4. 男性の育児休業は、もう珍しくない

男性の育児休業取得率の主な企業と大企業の中央値。中央値は73%。東京海上日動は101.5%、三菱UFJ銀行は100.6%、アサヒビールは100%、日本生命は100%、双日は100%、みずほ銀行は100%、三井住友銀行は97.8%、明治は96.7%、伊藤忠商事は96%、野村證券は94.8%、森永製菓は83%、三菱商事は52.6%
男性の育児休業取得率(出典:厚生労働省 しょくばらぼ)

男性の育児休業取得率は、中央値で73%(3,040社)。上位25%は93.3%を超えます。

100%を超える数字が出ることがあります。 これは計算の誤りではなく、分母(その年度に配偶者が出産した人)と分子(育休を取った人)で年度がずれるためです。

ただし、取得率は「取ったかどうか」であって、期間は分かりません。 数日の取得でも1人として数えられます。ここは数字の限界です。

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5. この物差しの使い方

気になる会社の数字を、上の表と照らしてください。当サイトの企業ページには同じ出典の数字を載せています。

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助手:はづき

表に商社と金融が並んでいますが、両者で組織や異動の仕組みはどう違うのですか?

Luke

銀行は文鎮型の組織なのですが、商社は垂直型の組織です。一度その部署に配属になると、長くそこにずっといるのが特徴的です。銀行は金融庁からの指導もあって、定期的に異動します。もちろん部署によって大きく変わりますが、若いうちから即戦力としての活躍を期待されるのが商社の特徴です。

入りにくさの物差しは大企業の採用倍率は中央値8倍にまとめています。

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よくある質問

なぜ従業員1,000人以上に絞っているのですか?

会社の規模で働き方の数字が変わるためです。中堅・中小企業の数字はエリアから中堅・中小企業を探すで、会社ごとに見られます。

届け出ていない会社はどうなりますか?

この集計に入っていません。指標ごとに届出のある社数が違うのはそのためです。届け出ていない会社が良いとも悪いとも言えません。

部署や職種ごとの数字は分かりますか?

会社全体、または雇用管理区分ごとの平均までが届出の範囲です。部署別の数字は開示されていません。

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出典

  • 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」
  • 集計の条件:従業員1,000人以上の会社のうち、各指標の届出があるもの。中央値・四分位は当サイトが算出

運営者(Luke)の見方は吹き出しで示し、公開データから分かることと区別しています。

この記事のグラフは、出典を書いていただければ自由にお使いいただけます(グラフ・表のご利用について)。

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この記事を書いた人

元メガバンク採用担当・会計士。大手金融機関で新卒採用を4年間担当し、年間1,000人を超える規模の採用に携わる。採用の現場の経験と、有価証券報告書・厚生労働省の届出値などの公開データをもとに、就活で語られるイメージを数字で確かめています。

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