日本製鋼所（機械・証券コード 5631）の年収と働き方を、第2025期の有価証券報告書と、日本製鋼所が厚生労働省に届け出た値で確かめました（数字の読み方）。
この記事の結論
- 日本製鋼所の平均年収は714万円（FY2025・平均38.8歳）で、同業132社の中で62位です。
- 売上（収益）は、FY2021の2,138億円からFY2025の2,749億円へ+28.6％。
- 平均勤続12.6年は、同業の中央値（16.1年）より3.5年短い。
- ESで伝えたい力（当サイトの推定）は「規律性・ストレスコントロール力・課題発見力」です。
日本製鋼所を同業（機械）と比べると
- 管理職に占める女性の割合3.1％は、同業の中央値（3.8％）より0.7ポイント低い。
- 有給取得率72％は、同業の中央値（76.5％）より4.5ポイント低い。
- 平均年齢38.8歳は、同業の中央値（42.2歳）より3.4歳若い。
- 正社員の男女の賃金の差異77.9％は、同業の中央値（76％）より1.9ポイント差が小さい。
- 連結従業員は、FY2021の5,329人からFY2025の5,419人へ+1.7％。
- 月平均残業16時間は、同業の中央値（15.6時間）より0.4時間長い。
日本製鋼所の平均年収は714万円｜同業との比較
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 | 平均勤続 | 提出会社の従業員 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 714万円 | 38.8歳 | 12.6年 | 2,028人 |
日本製鋼所の残業・有給・男性育休（厚生労働省に届け出た数字）
| 項目 | 日本製鋼所 | 同業の中央値 |
|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 16時間 | 15.6時間（93社） |
| 有給休暇の取得率 | 72％ | 76.5％（79社） |
| 男性の育児休業取得率 | 77.8％ | 80％（119社） |
残業時間の数え方（日本製鋼所の記載）：所定外労働時間と休日出業時間（法定外休日労働含む）の合計時間
日本製鋼所の女性の働き方｜女性管理職・男女の賃金の差異
| 項目 | 日本製鋼所 | 同業の中央値 |
|---|---|---|
| 管理職に占める女性の割合 | 3.1％ | 3.8％（146社） |
| 役員に占める女性の割合 | 21.4％ | － |
| 採用した人に占める女性の割合 | 12.9％ | － |
| 男女の賃金の差異（全労働者） | 77.2％ | － |
| 男女の賃金の差異（正社員） | 77.9％ | 76％（151社） |
日本製鋼所の業績（5年）
| 年度 | 売上（収益） | 経常利益 | 連結従業員 |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 2,138億円 | 168億円 | 5,329人 |
| FY2022 | 2,387億円 | 150億円 | 4,966人 |
| FY2023 | 2,525億円 | 199億円 | 5,115人 |
| FY2024 | 2,486億円 | 235億円 | 5,283人 |
| FY2025 | 2,749億円 | 261億円 | 5,419人 |
日本製鋼所が受けている国の認定・選定は、くるみん認定です（認定ごとの取得社数は数字の読み方）。
日本製鋼所が採用で求める人物像（推定）とES
日本製鋼所が自分の言葉で書いていること
就職活動でも、日々の学生生活でも是非「凡事徹底」を大事にして欲しいです。
―採用ページ（→ 規律性）
JSWで共に働くメンバーの一員として、ポータブルスキルの習得・向上に努力、挑戦できる人物を求めています。
―採用ページ
やはり世の中を変えたいという思いがとても大事なので、そういう気持ちの部分を強く持っていることが大切だと思っています。
―採用ページ
その中で皆さんには、会社で何を実現したいのか自分自身がどのように成長したいのかという目線を持ってほしいと思っています。
―採用ページ（→ 主体性）
…かつ自律的に課題解決に挑戦することでイノベーションが生まれ、「組織」の成果が最大化されると考えています。
―2026年3月期の有価証券報告書「サステナビリティに関する考え方及び取組」
機械の仕事で特に使われる力
全業種と比べて、この業種の仕事でよく使われる力は創造力・課題発見力・計画力・実行力・ストレスコントロール力です（総務省「就業構造基本調査」と厚生労働省「job tag」から当サイトが算出）。
ESカルテでの見方
ESカルテでは、上の2つ（と残業時間）を合わせて、ほかの企業と比べて日本製鋼所で特に求められる力を次のように推定しています。
- 規律性 … 日本製鋼所の言葉から
- ストレスコントロール力 … 日本製鋼所の言葉から
- 課題発見力 … 主に業種の仕事の中身から
日本製鋼所が書いている「主体性」は、どの会社でも求められる力なので、ほかの企業と比べて目立つ力としては上位に出にくい計算です。ESでは当然できている前提として見られます。
公開情報からの当サイトの推定で、日本製鋼所が実際にこの項目・この順番で選考しているわけではありません。（推定の方法）
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出典
- 金融庁 EDINET「有価証券報告書」（株式会社日本製鋼所、書類管理番号 S100Y7BQ）
- 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（会社が届け出た値）
- 経済産業省「社会人基礎力」
データ取得日：2026-10-31。数字は上の資料の値をそのまま使い、当サイトでは推計していません。
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