ESカルテが、ESをどのように分析し、企業ごとに「求められる力」をどのように算出しているかを説明します。
大切な注意：企業ごとの「求められる力」は、その企業がこれらの力を必要としていると、有価証券報告書・統合報告書などの公開情報と、業種の仕事の中身から当サイトが推定したものです。企業がこの項目で選考していると公表しているわけではなく、企業が実際にこの項目・この順位で選考しているわけでもありません。ESを見直すときの目安としてお使いください。
1. 使っている枠組み：社会人基礎力の12の力
ESの評価には、経済産業省が「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」として示している「社会人基礎力」の12の能力要素だけを使います。企業ごとに変えるのは「どの力をどれだけ重視するか」だけで、力の種類は全社で共通です。
| 能力 | 能力要素 | 定義（経済産業省） |
|---|---|---|
| 前に踏み出す力 | 主体性 | 物事に進んで取り組む力 |
| 前に踏み出す力 | 働きかけ力 | 他人に働きかけ巻き込む力 |
| 前に踏み出す力 | 実行力 | 目的を設定し確実に行動する力 |
| 考え抜く力 | 課題発見力 | 現状を分析し目的や課題を明らかにする力 |
| 考え抜く力 | 計画力 | 課題の解決に向けたプロセスを明らかにし準備する力 |
| 考え抜く力 | 創造力 | 新しい価値を生み出す力 |
| チームで働く力 | 発信力 | 自分の意見をわかりやすく伝える力 |
| チームで働く力 | 傾聴力 | 相手の意見を丁寧に聴く力 |
| チームで働く力 | 柔軟性 | 意見の違いや相手の立場を理解する力 |
| チームで働く力 | 情況把握力 | 自分と周囲の人々や物事との関係性を理解する力 |
| チームで働く力 | 規律性 | 社会のルールや人との約束を守る力 |
| チームで働く力 | ストレスコントロール力 | ストレスの発生源に対応する力 |
出典：経済産業省「社会人基礎力」（https://www.meti.go.jp/policy/kisoryoku/index.html ）
2. ESの評価のしかた
- ESの本文を、AI（Anthropic社のClaude）が読み、12の力それぞれについて、根拠になる文をESの本文からそのまま抜き出します
- 根拠の文がある力にだけ、5段階で点を付けます。根拠の文がない力には点を付けず、「根拠なし」と表示します
- AIが抜き出した文が、実際にESの本文にあるかを、画面に出す前にプログラムで照合します。本文にない文を根拠にした評価は、「根拠なし」に置き換えます
- 点の付け方は次の基準で統一しています
| 点 | 基準 |
|---|---|
| 5 | 具体的な行動と、その結果（数字、期間、相手の反応など）が書かれている |
| 4 | 具体的な行動が書かれている |
| 3 | 行動は書かれているが、一般的・抽象的で、本人ならではの工夫が見えにくい |
| 2 | 意図や姿勢は書かれているが、行動が薄い |
| 1 | 言葉として触れているだけ |
AIには、合否の予測、性格の断定、学歴や所属による加点・減点をさせていません。
3. 企業で求められる力の算出のしかた
企業ごとの「求められる力」は、次の2つの公開データを組み合わせて算出しています。人の判断による補正はしていません。企業が公表している選考基準でもありません。
| 何を見るか | データ | |
|---|---|---|
| ① 企業の文章 | その企業が、人に求める性質をどう書いているか | 有価証券報告書 |
| ② 仕事の中身 | その業種で働く人が、実際にどんな仕事をしているか | 総務省「就業構造基本調査」、厚生労働省 job tag |
① 企業の文章：人材要件の文だけを拾う
- 有価証券報告書の「人材の育成に関する方針」「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」などを、1文ずつに分けます
- AI（Anthropic社のClaude）が、それぞれの文が人（従業員・採用する人）に求める性質・行動を述べた文かだけを判定します。AIが返すのは文の番号と、文の種類と、当てはまる価値観の分類だけで、点数は付けさせていません
- 人材要件と判定された文だけを数え、下の対応表で12の力に割り振ります
| 文の例 | 判定 |
|---|---|
| 「自ら考え行動する人材の育成に取り組んでいます」 | 数える（人に求める性質） |
| 「新たな事業領域に挑戦してまいります」 | 数えない（会社の行動） |
| 「多様な人材が活躍できる環境を整備します」 | 数えない（環境の整備） |
| 「社員が活き活きと活躍できる職場環境を提供します」 | 数えない（会社が社員に提供するもの） |
| 「知識や専門性を高められる教育機会を提供します」 | 数えない（会社が社員に提供するもの） |
有価証券報告書の人材のくだりは、その多くが会社が社員に提供するものの説明です。これを人材要件として数えると、「社員のウェルビーイングに取り組みます」という文から「ストレスに強い人を求めている」といった逆の結論が出てしまうため、2026年9月に除くようにしました。
数えた文は、さらに種類ごとに重みを変えています。
| 文の種類 | 重み | 例 |
|---|---|---|
| 求める人物像 | 1.0 | 「〜な人材を求めています」 |
| 育成・評価の方針 | 0.7 | 「〜な人材の育成に取り組んでいます」 |
| 理念・価値観 | 0.5 | 「全役職員が共有すべき価値観として〜」 |
| 価値観 | 割り振る力 | 係数 |
|---|---|---|
| 誠実・倫理 | 規律性・傾聴力・情況把握力 | 1.0 |
| 挑戦 | 主体性・実行力・ストレスコントロール力 | 1.0 |
| 自律・主体性 | 主体性・実行力 | 1.0 |
| 顧客第一 | 傾聴力・柔軟性・情況把握力 | 0.95 |
| チーム | 働きかけ力・情況把握力・傾聴力 | 0.95 |
| 現場主義 | 実行力・傾聴力・働きかけ力 | 0.9 |
| 専門性 | 課題発見力・計画力・創造力 | 0.9 |
| 革新・創造 | 創造力・課題発見力 | 0.85 |
| スピード | 実行力・計画力 | 0.85 |
| 品質・確実性 | 計画力・規律性・課題発見力 | 0.85 |
| 実力主義 | 実行力・主体性 | 0.85 |
| 多様性 | 柔軟性・傾聴力・情況把握力 | 0.75 |
| 成長・学習 | 主体性・課題発見力・柔軟性 | 0.55 |
| グローバル | 柔軟性・情況把握力・発信力 | 0.55 |
| 社会貢献 | 情況把握力・規律性・発信力 | 0.3 |
| 長期志向 | 計画力・規律性・実行力 | 0.3 |
係数は、経営レベルの言葉（「長期」「社会課題」など）が学生個人に求める力と直結しにくいため、割り振る量を小さくしているものです。
② 仕事の中身：業種で働く人の職業構成から出す
有価証券報告書の文章は「会社が言いたいこと」であり、正確さや期限を守ることのように、仕事に必要でも書かれにくい力があります。そこで、仕事の中身のデータから、業種ごとの基準線を作っています。
- 厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）の数値データで、約500の職業それぞれについて、12の力のどれが相対的に強く求められるかを出します（例：「厳密さ、正確さ」「ミスの影響度」→規律性）
- 総務省「就業構造基本調査」で、業種ごとにどの職業の人が何人働いているか（正規の職員・従業員）を調べます
- 職業の人数で重み付けして、業種ごとの基準線にします
| 業種 | 仕事の中身から見た上位の力 | 主な職業（正規雇用） |
|---|---|---|
| 銀行業 | 規律性・実行力・発信力・傾聴力 | 会計事務29%、一般事務28%、営業24% |
| 金融商品取引業 | 傾聴力・働きかけ力・実行力・規律性 | 一般事務36%、営業27%、販売類似18% |
| 保険業 | 傾聴力・柔軟性・働きかけ力・計画力 | 営業55%、一般事務28% |
| 情報サービス業 | 課題発見力・発信力・計画力・情況把握力 | 情報処理技術者72%、一般事務13% |
①と②の組み合わせ方
①と②をそれぞれ「12の力のなかでの相対的な強さ」にそろえてから足し合わせます。基本は①を8割、②を2割ですが、①の根拠の文が少ない会社ほど、②の比率を大きくします。
| 人材要件と判定された文の数 | ②（仕事の中身）の比率 |
|---|---|
| 3文 | 約7割 |
| 5文 | 約6割 |
| 10文 | 約5割 |
| 20文 | 約4割 |
少ない文から会社の性格を決めつけないための決まりです（統計でいう「縮小推定」の考え方で、文の数 ÷（文の数＋5）を①の効き方にかけています）。
有価証券報告書に人材要件の文が少ない企業（3文未満）は、①を推測で埋めず、②だけで算出し、その旨を企業ページに書きます。
分かったこと：この方法で29社を見直したところ、有価証券報告書から「人に求めること」を直接読み取れる文は、1社あたり0〜14文しかありませんでした。多くの企業は、求める人物像を有価証券報告書にほとんど書いていないというのが実情です。当サイトは、書かれていないものを推測で補わず、仕事の中身のデータで補う方針をとっています。
検証：企業が掲げる「求める人物像」との比較
企業自身が採用サイト等で公開している「求める人物像」と、当サイトの算出を比べました（2026年9月、29社中、記述を確認できた18社）。
- 記述から読み取れる力は、17社中15社で「主体性」でした。どの企業も似た言葉を掲げており、企業ごとの違いは小さいことがわかりました
- 当サイトの算出の上位3つと、掲げている人物像が重なる割合は37%でした
- そのため、ESカルテでは「掲げている人物像」に合わせるのではなく、仕事の中身も含めて算出した力を使い、掲げている人物像は参考として並べて表示しています
使っているデータの出典
- 各社の有価証券報告書（EDINET）
- 総務省「令和4年就業構造基本調査」（e-Stat）を加工して作成
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00」職業情報提供サイト（job tag）より2026年9月20日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成
- 経済産業省「社会人基礎力」
4. 「このESの強みを重視している企業」の出し方
あなたのESで4点以上だった力が、その企業で「求められる力」の上位3つに入っている企業を、一致した数が多い順に最大5社表示します。一致した数が同じ場合は、12の力の点数と企業の重みを掛け合わせた合計が大きい順です。相性を点数や％では表示しません。
5. 注意していただきたいこと
- 分析結果は参考情報です。選考の合否を予測するものではありません
- 企業で求められる力は、公開データから当サイトが算出したもので、企業の見解ではありません
- 対応している企業は、有価証券報告書のデータを整えた大手29社です。順次追加します
- ESの本文は保存していません。取り扱いはESカルテ利用規約とプライバシーポリシーをご覧ください
更新履歴
- 2026年9月23日：企業で求められる力の算出のしかたを見直し（会社が社員に提供するものを述べた文を除く、文の種類による重み付け、根拠の文が少ない企業は仕事の中身の比率を大きくする、「成長・学習」の割り振りの修正）
- 2026年10月1日：公開