キヤノン（電気機器・証券コード 7751）の業績・年収・働き方を、第125期（2025年12月期）の有価証券報告書と、キヤノンが厚生労働省に届け出た値で確かめました。数字の読み解きには、会計士でもある当サイト運営者のLukeが加わっています（数字の読み方）。
この記事の結論
- 売上高は、2021年12月期の35,134億円から2025年12月期の46,247億円へ31.6％増えました。2025年12月期は2期連続で過去最高です。
- 純利益は2024年12月期に1,600億円へ下がり、2025年12月期は3,321億円でした。2024年12月期は、メディカル事業ののれんの減損損失1,651億円が影響しています。
- 売上の53.8％はプリンティング（複合機・プリンター）です。2025年12月期はイメージング（カメラ・ネットワークカメラ）が12.5％増えて、全体を支えました。
- 平均年収は881.7万円（本体22,921人の平均・44.3歳）で、同業（電気機器）82社の中で21位です。
- 有給休暇の取得率94.5％、男性の育休取得率86.3％は、どちらも同業の中央値を上回ります。
この記事は、会社が公表した資料の数字だけで書いています。口コミサイトの評判は使っていません。
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1. キヤノンの業績5年｜売上・利益・純利益
| 決算期 | 売上高 | 税引前利益 | 純利益 | 株主資本比率 | 連結従業員 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 35,134億円 | 3,027億円 | 2,147億円 | 60.5％ | 184,034人 |
| 2022年12月期 | 40,314億円 | 3,524億円 | 2,440億円 | 61.1％ | 180,775人 |
| 2023年12月期 | 41,810億円 | 3,908億円 | 2,645億円 | 61.9％ | 169,151人 |
| 2024年12月期 | 45,098億円 | 3,012億円 | 1,600億円 | 58.6％ | 170,340人 |
| 2025年12月期 | 46,247億円 | 4,821億円 | 3,321億円 | 56.9％ | 165,547人 |
キヤノンは米国会計基準で連結財務諸表を作っています。この基準には「経常利益」の区分がないため、5年分そろう利益として、有価証券報告書の主要な経営指標にある「税引前利益」を載せました。純利益は「当社株主に帰属する純利益」、自己資本比率にあたるものは「株主資本比率」です。営業利益は、2024年12月期が2,798億円、2025年12月期が4,554億円で、これより前の年は今回の資料では確認できていません。
- 売上高は5年で31.6％増えました。2025年12月期は前の年から2.5％増えています。
- 純利益は2021年12月期から54.6％増です。ただし途中の2024年12月期は1,600億円に下がりました。メディカルのれんの減損損失1,651億円を計上した年で、減損は会計上の一回限りの費用です。事業の売上が減ったわけではありません。
- 営業利益率（営業利益÷売上高）は、2024年12月期の6.2％から2025年12月期の9.8％になりました。会社は、前の年にあった減損損失がなくなったことに加え、海外での構造改革の効果や経費管理が効いたと説明しています。
- 株主資本比率は60.5％から56.9％に下がりましたが、5年を通して56.9％〜61.9％の範囲です。
- 連結の従業員は、184,034人から165,547人へ10.0％減りました。売上が増えるなかで人数は減っています。会社は、生産と販売の構造改革を進めていると説明しています。
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2. どの事業が稼いでいるか｜プリンティング・メディカル・イメージング・インダストリアル
| 事業 | 2024年12月期 | 2025年12月期 | 増減 | 2025年12月期の営業利益 |
|---|---|---|---|---|
| プリンティング | 25,155億円 | 24,879億円 | -1.1％ | 2,558億円 |
| メディカル | 5,683億円 | 5,797億円 | 2.0％ | 328億円 |
| イメージング | 9,370億円 | 10,545億円 | 12.5％ | 1,729億円 |
| インダストリアル | 3,459億円 | 3,579億円 | 3.5％ | 625億円 |
外部のお客さま向けの売上です（その他及び全社を除く）。プリンティングは売上の53.8％を占め、利益の面でも柱です。
- プリンティング：オフィス向け複合機は新シリーズを出して主力機が伸びましたが、欧米を中心に台数が減り、事業全体では1.1％減でした。レーザープリンターは、欧州と中国で市場の縮小が続いています。
- イメージング：動画をつくる人向けのカメラが好調で、カメラの売上は7.9％増の6,254億円、ネットワークカメラなどは20.1％増の4,291億円でした。
- メディカル：2024年12月期の営業利益は-1,404億円でしたが（減損の影響）、2025年12月期は328億円の黒字です。減損を除いた税引前利益は341億円で、33.1％増えました。
- インダストリアル：半導体の露光装置は、AI向けの需要が高い水準を保ちました。売上は増えましたが、利益は少し減っています。
レーザープリンターを供給しているHP Inc.は、2025年12月期の売上の9.6％を占めます（2024年12月期は10.5％）。特定の取引先への依存度が、有価証券報告書に開示されています。
事業の大きさだけでなく、どこに人がいるかも見ておくと、配属のイメージがつかめます。
| 事業 | 連結の従業員 | 割合 | 本体（キヤノン）の従業員 |
|---|---|---|---|
| プリンティング | 105,938人 | 64.0％ | 8,873人 |
| メディカル | 13,347人 | 8.1％ | 604人 |
| イメージング | 26,367人 | 15.9％ | 3,899人 |
| インダストリアル | 7,757人 | 4.7％ | 2,558人 |
| その他及び全社 | 12,138人 | 7.3％ | 6,987人 |
| 合計 | 165,547人 | 100％ | 22,921人 |
2025年12月31日現在、パートタイマー・期間社員を含みます。割合は連結の人数から当サイトが計算しました。メディカルは、キヤノンメディカルシステムズなどの子会社で働く人が多く、本体の人数は少なめです。会社は2026年に、キヤノンメディカルシステムズを当社に統合する方針を示しています。
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3. 研究開発とキャッシュ｜稼いだお金をどう使っているか
- 2025年12月期の研究開発費は3,393億円で、売上高の7.3％です。イメージングとプリンティングの割合が大きい構成です。
- 営業活動によるキャッシュ・フローは4,759億円の収入でした。設備投資などを引いたフリーキャッシュ・フローは2,385億円の収入です。
- 株主資本利益率（ROE）は、2021年12月期から順に7.9％、8.1％、8.2％、4.8％、9.7％でした。
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4. 中期経営計画「フェーズⅦ」｜会社が見ている次の5年
会社は、2026年から5年間の計画「グローバル優良企業グループ構想フェーズⅦ」を始めています。前の計画（フェーズⅥ）では、売上高の目標は1年前倒しで達成しましたが、営業利益率12％の目標には届きませんでした。
| 指標 | 2025年実績 | 2028年目標 | 2030年目標 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 46,247億円 | 50,000億円 | 56,000億円 |
| 営業利益率 | 9.8％ | 12.0％ | 15.0％ |
| 株主資本利益率（ROE） | 9.7％ | 12.0％ | 15.0％ |
会社が挙げる重点は、次の3つです。
- 販売・生産・メディカル事業の3つの構造改革を進める
- 成長性の高いメディカルとインダストリアルを強める
- 宇宙関連ビジネスと、AIを使った新しいソリューションに取り組む
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5. キヤノンの平均年収は881.7万円｜同業との比較
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 | 平均勤続 | 提出会社の従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 881.7万円 | 44.3歳 | 18.9年 | 22,921人 |
- この数字は、本体（提出会社）で働く22,921人の平均です。賞与と基準外賃金を含みます。グループ全体（165,547人）の13.8％にあたります。
- 電気機器の同業82社の中で21位です。同業の中央値（790万円）より92万円高く、平均勤続の18.9年も中央値（16.9年）より2年長くなっています。
- 平均年齢44.3歳・平均勤続18.9年から、新卒で入って長く働く人が多い会社と読めます。連結の人数には子会社の従業員が入るので、年収は本体の数字で見るのが正確です。
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6. キヤノンの残業・有給・男性育休（厚生労働省に届け出た数字）
| 項目 | キヤノン | 同業の中央値 |
|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 0時間 | 13.9時間（119社） |
| 有給休暇の取得率 | 94.5％ | 74.3％（103社） |
| 男性の育児休業取得率 | 86.3％ | 80％（144社） |
月平均残業時間「0時間」の読み方に注意してください。キヤノンの記載は、「当社の所定労働時間は1,800時間です。これを超えて勤務した時間を加えても、法定労働時間である2,085.6時間（週40時間×52.14週）に届かないため、0時間としています」というものです。会社の定める所定労働時間が短いため、法定の枠に収まる分は残業として数えていません。まったく残業がないという意味ではないので、他社の残業時間と同じものさしでは比べられません。
有給休暇の取得率は、同業の中央値より20.2ポイント高い値です。
キヤノンの女性の働き方｜女性管理職・男女の賃金の差異
| 項目 | キヤノン | 同業の中央値 |
|---|---|---|
| 管理職に占める女性の割合 | 4.6％ | 5.2％（166社） |
| 役員に占める女性の割合 | 10.7％ | － |
| 採用した人に占める女性の割合 | 20.7％ | － |
| 男女の賃金の差異（全労働者） | 76.1％ | － |
| 男女の賃金の差異（正社員） | 77.1％ | 75％（167社） |
出典：厚生労働省「しょくばらぼ」の届出値。有価証券報告書には、同じ役職レベルでの男女の賃金の差異が、部長職で97.2％、課長職で96.4％と書かれています。会社は、男性のほうが管理職の比率が高いことが全体の差の要因で、女性管理職の比率を高めることが課題だと説明しています。キヤノンは、グッドキャリア企業アワード・健康経営銘柄・えるぼし認定・くるみん認定を受けています。
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7. キヤノンが採用で求める人物像（推定）とES
キヤノンが自分の言葉で書いていること
具体的には、イノベーションを創出する人材の獲得・育成と、多様な人材やアイデアを最大限活かす自由闊達な組織風土の醸成に取り組んでいます。
―2025年12月期の有価証券報告書「人材の育成・社内環境整備の方針」
有価証券報告書には、社内公募制度の「キャリアマッチング制度」や、ポジションごとの職務記述書、幹部候補者の計画的な配置・育成も書かれています。
電気機器の仕事で特に使われる力
全業種と比べて、この業種の仕事でよく使われる力は創造力・課題発見力・計画力・実行力・ストレスコントロール力です（総務省「就業構造基本調査」と厚生労働省「job tag」から当サイトが算出）。
ESカルテでは、この業種の特徴と残業時間を合わせて、ほかの企業と比べてキヤノンで特に求められる力を、創造力、課題発見力、計画力の順に推定しています。
公開情報からの当サイトの推定で、キヤノンが実際にこの項目・この順番で選考しているわけではありません。（推定の方法）
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8. 選考で数字をどう使うか
- 志望動機：事業が4つに分かれていて、売上の53.8％が成熟した市場のプリンティング、伸びているのがイメージングやメディカルという構図は、そのまま志望動機の材料になります。「どの事業の、どの課題に関わりたいか」まで言えると具体的です。数字を使うときは「2025年12月期・連結」のように、年度と範囲まで言えると正確さが伝わります。
- 逆質問：業績の数字そのものより、フェーズⅦの方向（成長領域へのシフト、宇宙、AI）を読んだうえで、「配属された事業で、この先どんな力が求められるか」のように、定性的なことを聞くほうが会話が深まります。
- 読み違えやすい点：連結の従業員は165,547人でも、年収の数字は本体22,921人のものです。残業時間の0時間は、所定労働時間の短さによる数え方です。
応募の前に
自分のESが、どの力を伝えているかを確かめる
経済産業省の社会人基礎力12要素で、伝わっている力と、根拠が見つからない力を返します。根拠として引用できる一文がない力は「判定不能」と出るので、書いたつもりで書けていない場所が分かります。
ESを分析する（無料・登録不要）—
9. 統合報告書などで、まず読みたいところ
就活生がまず読みたいのは、どの事業にどんな人が求められるかがわかる部分です。
- 有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」：フェーズⅦの基本方針と、4つの事業ごとの戦略
- 有価証券報告書「人的資本」：人材の育成方針と、社内公募制度
- 統合報告書：今回の確認の対象外です。応募前に、公式サイトで最新版を確かめてください
初任給や年間休日は、今回の資料では確認できていません。応募前に、公式の採用ページで最新の値を確かめてください。
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よくある質問
キヤノンの平均年収はいくらですか？
881.7万円です（2025年12月期の有報、本体22,921人の平均・44.3歳）。電気機器の同業82社の中で21位でした。
キヤノンの業績は伸びていますか？
売上高は5年で31.6％増えました（35,134億円→46,247億円）。2025年12月期の純利益は3,321億円で、前の年の1,600億円（メディカルのれんの減損損失1,651億円を含む年）から増えています。
キヤノンの残業は0時間ですか？
厚生労働省に届け出た月平均残業時間は0時間です。ただし、会社の所定労働時間が1,800時間で、これを超えた時間を加えても法定労働時間の2,085.6時間に届かないため0時間としている、という数え方です。
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出典
- キヤノン「第125期 有価証券報告書」（2025年12月期。書類管理番号 S100XTLJ。主要な経営指標、経営方針、経営者による分析、従業員の状況、注23 セグメント情報、注8 のれん）
- 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（会社が届け出た値）
- 経済産業省「社会人基礎力」
- 総務省「就業構造基本調査」、厚生労働省「job tag」（電気機器の仕事で使われる力）
データ取得日：2026-10-27。数字は上の資料の値をそのまま使っています。営業利益率・割合・増減率は、開示された金額から当サイトが計算しました（推計ではありません）。
この記事のグラフは、出典を書いていただければ自由にお使いいただけます（グラフ・表のご利用について）。
