ニコンの業績と年収を読む|平均年収799万円・2030年度の中期計画を公開資料で確認【精密機器】

ニコンの業績と年収新中計と平均年収799万円 公開資料で確認

ニコン(精密機器・証券コード 7731)の業績・年収・働き方を、有価証券報告書の5年分、会社の中期経営計画の資料、ニコンが厚生労働省に届け出た値で確かめました。数字の読み解きには、会計士でもある当サイト運営者のLukeが加わっています(数字の読み方)。

目次

この記事の結論

  • 売上高は、2022年3月期の5,396億円から2026年3月期の6,772億円へ25.5%増えました。ただし、ピークは2024年3月期の7,172億円で、そのあとは下がっています。
  • 2026年3月期の純利益は861億円の赤字でした。会社は、金属3Dプリンター事業で906億円の減損損失(買った会社などの値打ちを低く見直した費用)を計上したと開示しています。
  • 自己資本比率は5年とも50%台で、直近は54.6%です。会社は新しい計画でも50%以上を守ると説明しています。
  • 会社は2026年5月に、2030年度に売上収益1兆円、営業利益800億円を目指す中期経営計画を出しました。
  • 平均年収は799万円(本体4,656人の平均・41.9歳)で、同業26社の中で9位です。月平均残業6.1時間は、同業の中央値(14時間)より短い届出です。

この記事は、会社が公表した資料の数字だけで書いています。口コミサイトの評判は使っていません。

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1. ニコンの業績5年|売上・営業利益・純利益

ニコンの売上高と純利益(5年)(売上:2022/3 5,396億円、2023/3 6,281億円、2024/3 7,172億円、2025/3 7,153億円、2026/3 6,772億円/純利益:2022/3 427億円、2023/3 449億円、2024/3 326億円、2025/3 61億円、2026/3 -861億円)
ニコンの売上高と純利益(出典:第2025期 有価証券報告書)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率
2022年3月期5,396億円499億円427億円57.5%
2023年3月期6,281億円549億円449億円58.6%
2024年3月期7,172億円398億円326億円59.6%
2025年3月期7,153億円24億円61億円57.4%
2026年3月期6,772億円-1,124億円-861億円54.6%

国際会計基準(IFRS)の連結の数字で、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益です。売上高・営業利益・純利益・自己資本比率は、有価証券報告書の連結損益計算書などから載せました。営業利益は本業の儲け(売上から原価や販売費・一般管理費を引いた利益)で、2026年3月期のマイナスには、のちに書く減損損失などが含まれています。

助手:はづき

売上は5年で増えたのに、最後の年は下がっているのはなぜですか?

Luke

7,172億円をピークに、少し下がっています。会社は、半導体関連の注文が急に減ったことなどを理由に挙げています。つまり、景気の波を受けやすい面がある、と覚えておけば十分ですよ。

会社の振り返りでは、2022〜2023年度(2023年3月期・2024年3月期)はミラーレスカメラが堅調で、円安も追い風でした。2024〜2025年度は、半導体関連の需要の落ち込みなどで、計画を大きく下回ったと説明しています。

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2. 2026年3月期は赤字|何が起きたのか

2026年3月期は、営業損益が1,124億円の赤字、純利益が861億円の赤字でした。会社が2026年2月5日に出したお知らせでは、金属3Dプリンター事業(デジタルマニュファクチャリング)について、市場の成長が遅くなり競争が厳しくなったことから、将来の見通しを見直し、906億円の減損損失を計上するとしています。

  • 減損損失の中心は、2023年に完全子会社にしたドイツの金属3Dプリンター会社(Nikon SLM Solutions)の、のれん(買ったときに相手の帳簿の値段より多く払った分)と無形の資産です。
  • ヘルスケアでは、アイケア事業の一時的な費用(約90億円)も、会社の振り返りに挙げられています。
助手:はづき

2025年度は赤字ですが、心配したほうがいいですか?

Luke

大きな理由は、金属3Dプリンター事業の値打ちを低く見直した906億円で、お金が出ていったわけではありません。本業の動きと分けて見て、会社の立て直しの計画を読むのが大事ですよ。

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3. 自己資本比率は50%台|土台はどうか

自己資本比率は、会社の持ち物のうち、借金ではなく自分のお金でまかなっている割合です。ニコンは5年とも50%台で、2026年3月期は54.6%でした。会社は新しい計画で、自己資本比率50%以上を守る方針を示しています(資料 p.12、p.16)。

助手:はづき

赤字の年でも、自己資本比率が54.6%あるのは、どういうことですか?

Luke

借金ではなく自分のお金でまかなっている割合が、半分以上あるということです。赤字の年でも50%台を保っていて、会社も50%以上を守ると言っています。

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4. 新しい中期経営計画(2026〜2030年度)

会社は2026年5月8日に、2026〜2030年度の中期経営計画を発表しました。前の計画(2022〜2025年度)について、多くの新しい取り組みに限られた資源を分けた結果、収益性が下がったと総括しています(p.4)。

2030年度の数値目標目標
売上収益1兆円
営業利益800億円
全社ROIC(会社が使うお金に対する利益の割合)7%
ROE(自分のお金に対する利益の割合)10%

目標は会社の見通しで、達成が約束されたものではありません。

助手:はづき

新しい計画は、何を目指していますか?

Luke

2030年度に売上1兆円、営業利益800億円が目標です。前の計画で手を広げすぎたと振り返り、力を入れる分野を絞りました。目標は会社の見通しで、約束ではありませんよ。

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5. 5つの事業をどう読むか

ニコンの事業別の売上収益の計画(映像 2026年度計画 3,030億円→2030年度目標 3,800億円、ヘルスケア 1,270億円→1,500億円、インダストリー 840億円→1,100億円、デジタルマニュファクチャリング 340億円→700億円、精機 1,880億円→2,900億円)
事業別の売上収益の計画(出典:中期経営計画説明資料 p.8)

会社の計画では、映像・ヘルスケア・インダストリーを「安定して利益を出す事業」、デジタルマニュファクチャリング(金属3Dプリンター)と精機(露光装置)を「企業価値を大きくする事業」と位置づけています(p.8)。前者で出したお金を後者に回す考え方です。金属3Dプリンターは、2026年度にSLM社の黒字化、2027年度に事業としての黒字化を目指すとしています(p.9、p.23)。

助手:はづき

事業が5つあるようですが、どう見ればいいですか?

Luke

映像・ヘルスケア・インダストリーで安定して稼ぎ、そのお金を金属3Dプリンターと露光装置に回して大きくする計画です。「安定係」と「挑戦係」に分かれていると覚えておけば十分ですよ。

部門ごとの従業員数

事業部門従業員数構成比
Imaging Products7,646人64.3%
Healthcare2,095人17.6%
Components1,339人11.3%
Digital Manufacturing802人6.7%

いちばん人が多いのはImaging Products(映像)で、全体の64.3%です。有価証券報告書の部門別の人数のため、事業の呼び方が上の計画資料と少し違います。

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6. ニコンの平均年収は799万円|同業との比較

年度平均年収平均年齢平均勤続提出会社の従業員
FY2025(2026年3月期)799万円41.9歳13.7年4,656人
ニコンの平均年収と同業の比較(1位 オリンパス 1,006万円、2位 HOYA 970万円、3位 島津製作所 924万円、4位 タムロン 828万円、5位 東京精密 828万円、6位 テルモ 822万円、7位 松風 811万円、8位 テクセンドフォトマス 807万円、9位 ニコン 799万円、10位 シチズン時計 789万円、11位 マニー 786万円、12位 理研計器 748万円)

この平均年収は本体(提出会社)の4,656人の数字で、グループ全体(19,928人)の23.4%にあたります。

助手:はづき

年収799万円は、グループ全体の平均ですか?

Luke

いいえ、日本の本体で働く4,656人の平均です。海外の子会社の人は入っていません。同業の中央値より60万円高いので、面接では「本体の平均」と言えば正確ですよ。

ニコンを同業(精密機器)と比べると

  • 平均年収799万円は、同業の中央値(739万円)より60万円高い。
  • 平均勤続13.7年は、同業の中央値(15.5年)より1.8年短い。
  • 正社員の男女の賃金の差異81.6%は、同業の中央値(74.7%)より6.9ポイント差が小さい。

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7. ニコンの残業・有給・男性育休(厚生労働省に届け出た数字)

項目ニコン同業の中央値
月平均残業時間6.1時間14時間(18社)
有給休暇の取得率75%73.2%(20社)
男性の育児休業取得率85.4%80.9%(26社)
ニコンの働き方と同業の中央値(月平均残業時間 6.1時間・中央値14時間、有給休暇の取得率 75%・中央値73.2%、男性の育児休業取得率 85.4%・中央値80.9%、管理職に占める女性の割合 8%・中央値8.2%、男女の賃金の差異(正社員) 81.6%・中央値74.7%)

残業時間の数え方(ニコンの記載):本項目の対象となる労働者(正社員)

助手:はづき

残業や育休は、ほかの会社と比べてどうですか?

Luke

月平均残業6.1時間は、同業の中央値14時間より短い届出です。男性の育休取得率85.4%も中央値より上です。部署ごとの差は公開資料ではわからないので、説明会で聞いてみてくださいね。

ニコンの女性の働き方|女性管理職・男女の賃金の差異

項目ニコン同業の中央値
管理職に占める女性の割合8%8.2%(34社)
役員に占める女性の割合18.2%-
採用した人に占める女性の割合25.4%-
男女の賃金の差異(全労働者)81.6%-
男女の賃金の差異(正社員)81.6%74.7%(33社)

会社は、女性管理職の割合を現状の約8%から2030年度に10%にする目標を示しています(p.14)。ニコンが受けている国の認定・選定は、なでしこ銘柄・えるぼし認定・くるみん認定です(認定ごとの取得社数は数字の読み方)。

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8. 選考で数字をどう使うか

  • 志望動機:会社が力を入れる分野(シネマカメラ、金属3Dプリンター、半導体の露光装置など)のうち、自分が関心を持った分野と結びつけます。数字を使うときは「2026年3月期・連結」のように、年度と範囲まで言えると正確さが伝わります。
  • 逆質問:数字の良し悪しを聞くより、これからの仕事を聞くほうが会話が深まります。新しい計画を読んだうえで聞くと具体的になります。
助手:はづき

面接では、数字をどう使えばいいですか?

Luke

志望動機は、気になる事業とつなげてください。逆質問は「新しい計画で、若手はどの分野を任されますか」のように、これからの仕事を聞くと話が深まりますよ。

応募の前に

自分のESが、どの力を伝えているかを確かめる

経済産業省の社会人基礎力12要素で、伝わっている力と、根拠が見つからない力を返します。根拠として引用できる一文がない力は「判定不能」と出るので、書いたつもりで書けていない場所が分かります。

ESを分析する(無料・登録不要)

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ニコンが採用で求める人物像(推定)とES

ニコンが自分の言葉で書いていること

従業員に求められるのは、その機会を逃すことなく、主体的・継続的にスキルを磨き続ける姿勢です。

―2026年3月期の有価証券報告書「サステナビリティに関する考え方及び取組」(→ 主体性)

精密機器の仕事で特に使われる力

全業種と比べて、この業種の仕事でよく使われる力は課題発見力・計画力・創造力・実行力・柔軟性です(総務省「就業構造基本調査」と厚生労働省「job tag」から当サイトが算出)。

ESカルテでの見方

ESカルテでは、上の2つ(と残業時間)を合わせて、ほかの企業と比べてニコンで特に求められる力を次のように推定しています。

  1. 課題発見力 … 主に業種の仕事の中身から
  2. 実行力 … 主に業種の仕事の中身から
  3. 計画力 … 主に業種の仕事の中身から

ニコンが書いている「主体性」は、どの会社でも求められる力なので、ほかの企業と比べて目立つ力としては上位に出にくい計算です。ESでは当然できている前提として見られます。

公開情報からの当サイトの推定で、ニコンが実際にこの項目・この順番で選考しているわけではありません。(推定の方法)

→ ニコンを選んだ状態でESカルテを開く(無料)

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よくある質問

ニコンの平均年収はいくらですか?

799万円です(2026年3月期の有報、本体4,656人の平均・41.9歳)。同業26社の中で9位でした。

ニコンの業績は伸びていますか?

売上高は5年で25.5%増えました(5,396億円→6,772億円)。ただし、2026年3月期の純利益は861億円の赤字で、会社は金属3Dプリンター事業の減損損失906億円を計上しています。

ニコンの新しい中期経営計画は何を目指していますか?

2030年度に売上収益1兆円、営業利益800億円です(2026年5月8日発表)。会社の見通しで、約束された数字ではありません。

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関連する記事

出典

  • 金融庁 EDINET「有価証券報告書」(株式会社ニコン、書類管理番号 S100YKBP)
  • ニコン「2026-2030年度中期経営計画」説明資料(2026年5月8日)
  • ニコン「のれん等の非金融資産の減損損失…に関するお知らせ」(2026年2月5日)
  • 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」(会社が届け出た値)
  • 経済産業省「社会人基礎力」

データ取得日:2026-10-29。数字は上の資料の値をそのまま使い、当サイトでは推計していません。

この記事のグラフは、出典を書いていただければ自由にお使いいただけます(グラフ・表のご利用について)。

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この記事を書いた人

元メガバンク採用担当・会計士。大手金融機関で新卒採用を4年間担当し、年間1,000人を超える規模の採用に携わる。採用の現場の経験と、有価証券報告書・厚生労働省の届出値などの公開データをもとに、就活で語られるイメージを数字で確かめています。

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