日本システム技術（情報・通信業・証券コード 4323）の年収と働き方を、第2025期の有価証券報告書と、日本システム技術が厚生労働省に届け出た値で確かめました（数字の読み方）。
この記事の結論
- 日本システム技術の平均年収は670万円（FY2025・平均35.1歳）で、同業160社の中で76位です。
- 売上（収益）は、FY2021の214億円からFY2025の325億円へ+51.7％。
- 連結従業員は、FY2021の1,448人からFY2025の1,683人へ+16.2％。
- ESで伝えたい力（当サイトの推定）は「課題発見力・計画力・発信力」です。
日本システム技術を同業（情報・通信業）と比べると
- 正社員の男女の賃金の差異85.7％は、同業の中央値（79.2％）より6.5ポイント差が小さい。
- 管理職に占める女性の割合14.7％は、同業の中央値（13.2％）より1.5ポイント高い。
- 男性の育休取得率87.5％は、同業の中央値（82.1％）より5.4ポイント高い。
- 平均年齢35.1歳は、同業の中央値（37.9歳）より2.8歳若い。
- 平均年収670万円は、同業の中央値（662万円）より8万円高い。
日本システム技術の平均年収は670万円｜同業との比較
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 | 平均勤続 | 提出会社の従業員 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 670万円 | 35.1歳 | 9.0年 | 1,202人 |
日本システム技術の男性育休（厚生労働省に届け出た数字）
| 項目 | 日本システム技術 | 同業の中央値 |
|---|---|---|
| 男性の育児休業取得率 | 87.5％ | 82.1％（207社） |
日本システム技術の女性の働き方｜女性管理職・男女の賃金の差異
| 項目 | 日本システム技術 | 同業の中央値 |
|---|---|---|
| 管理職に占める女性の割合 | 14.7％ | 13.2％（287社） |
| 役員に占める女性の割合 | 9.1％ | － |
| 採用した人に占める女性の割合 | 38.6％ | － |
| 男女の賃金の差異（全労働者） | 86.1％ | － |
| 男女の賃金の差異（正社員） | 85.7％ | 79.2％（260社） |
日本システム技術はどの部門に何人いるか
| 事業部門 | 従業員数 | 構成比 |
|---|---|---|
| グローバル事業部門 | 299人 | 40.2% |
| Package | 269人 | 36.2% |
| Medical Big Data | 175人 | 23.6% |
いちばん人が多いのは「グローバル事業部門」で、全体の40.2%です。
日本システム技術の業績（5年）
| 年度 | 売上（収益） | 経常利益 | 連結従業員 |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 214億円 | 21億円 | 1,448人 |
| FY2022 | 235億円 | 25億円 | 1,687人 |
| FY2023 | 262億円 | 29億円 | 1,847人 |
| FY2024 | 293億円 | 33億円 | 1,613人 |
| FY2025 | 325億円 | 40億円 | 1,683人 |
日本システム技術が受けている国の認定・選定は、くるみん認定です（認定ごとの取得社数は数字の読み方）。
日本システム技術が採用で求める人物像（推定）とES
日本システム技術が自分の言葉で書いていること
理系・文系、性別、国籍は問いません。
―採用ページ（→ 柔軟性）
必要なのは、自ら考え、自ら動き、変化を前向きに受け入れ、自ら成長へとつなげていこうとする意志です。
―採用ページ（→ 主体性）
社会に必要とされる技術者とは、技術だけでなく、物事の本質を見極め、意義を問い続ける姿勢を持つ人だと信じています。
―採用ページ
ひたむきさは、専門性やスキルを超えて、人を突き動かす力になると私は思います。
―採用ページ
私たちが大切にしている「企業人、社会人、家庭人のいずれにおいても一流であれ。
―採用ページ
情報・通信業の仕事で特に使われる力
全業種と比べて、この業種の仕事でよく使われる力は課題発見力・計画力・発信力・創造力・主体性です（総務省「就業構造基本調査」と厚生労働省「job tag」から当サイトが算出）。
ESカルテでの見方
ESカルテでは、上の2つ（と残業時間）を合わせて、ほかの企業と比べて日本システム技術で特に求められる力を次のように推定しています。
- 課題発見力 … 主に業種の仕事の中身から
- 計画力 … 主に業種の仕事の中身から
- 発信力 … 主に業種の仕事の中身から
日本システム技術が書いている「主体性」は、どの会社でも求められる力なので、ほかの企業と比べて目立つ力としては上位に出にくい計算です。ESでは当然できている前提として見られます。
公開情報からの当サイトの推定で、日本システム技術が実際にこの項目・この順番で選考しているわけではありません。（推定の方法）
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出典
- 金融庁 EDINET「有価証券報告書」（日本システム技術株式会社、書類管理番号 S100YI5H）
- 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」（会社が届け出た値）
- 経済産業省「社会人基礎力」
データ取得日：2026-11-03。数字は上の資料の値をそのまま使い、当サイトでは推計していません。
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