TOPPANホールディングス(印刷・証券コード 7911)の業績・年収・働き方を、有価証券報告書の5年分で確かめました。数字の読み解きには、元メガバンクの採用担当で会計士でもある当サイト運営者のLukeが加わっています(数字の読み方)。会社が公表した資料の数字だけで書いていて、口コミサイトの評判は使っていません。
TOPPANホールディングスは持株会社です。有報の平均年収は持株会社の数字で、学生が入社する事業会社とは別です。この記事では、その違いも数字で並べます。
この記事の結論
- 売上高は、2022年3月期の15,475億円から2026年3月期の18,050億円へ16.6%増えました。営業利益は735億円→671億円(-8.7%)、純利益は1,232億円→648億円(-47.4%)です。
- 営業利益は、5年を通して700億円台〜850億円台の範囲で動いています。純利益は、投資有価証券の売却益などで年ごとに大きく動きます。
- 2026年3月期の営業利益は前の期より21.1%減りました。有報は、テクセンドフォトマスク株式会社を持分法適用関連会社に移した影響が主な要因と説明しています。
- 有報の平均年収868.2万円は、持株会社(1,430人)の平均です。従業員が最も多い事業会社、TOPPAN株式会社(7,896人)の平均は779.8万円です。
- 中期経営計画2028では、2028年度にGAAP営業利益1,300億円を目指しています。
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1. TOPPANホールディングスの業績5年|売上・営業利益・純利益

| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 自己資本比率 | 連結従業員 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 15,475億円 | 735億円 | 1,232億円 | 59.7% | 54,336人 |
| 2023年3月期 | 16,388億円 | 766億円 | 609億円 | 59.2% | 53,946人 |
| 2024年3月期 | 16,782億円 | 743億円 | 742億円 | 58.2% | 53,712人 |
| 2025年3月期 | 17,195億円 | 851億円 | 901億円 | 51.4% | 51,988人 |
| 2026年3月期 | 18,050億円 | 671億円 | 648億円 | 52.3% | 54,371人 |
日本の会計基準で、純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。数字は、2026年3月期の有報の5年表と、各期の有報の連結損益計算書の値です。2025年3月期の営業利益は、翌期の有報で組み替えられた後の値です。自己資本比率は、有報の経営指標等の値です(純資産÷総資産で計算すると、2026年3月期は55.1%と少し高く出ます)。
助手:はづき売上は5年で伸びているのに、純利益は半分近くまで減っています。どう読めばいいですか?



本業の力は営業利益、純利益は「持っていた株を売ったもうけ」があったかどうかで動く、と分けて読めばOKです。営業利益は、700億円台から850億円台の範囲で動いているからです。つまり、純利益の減り方ほど本業は変わっていないんですよ。
純利益が動いた理由は、売却益の大きさ
| 決算期 | 投資有価証券売却益 |
|---|---|
| 2022年3月期 | 1,087億円 |
| 2023年3月期 | 554億円 |
| 2024年3月期 | 741億円 |
| 2025年3月期 | 1,733億円 |
| 2026年3月期 | 542億円 |
2022年3月期の純利益が大きいのは、この売却益が大きかった年です。2023年3月期の純利益が減った理由を、有報は「投資有価証券売却益の減少と、減損損失の増加」と説明しています。会社は政策保有株式の売却を進めていて、連結純資産に対する割合は2026年3月末に12.3%になりました。
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2. 2026年3月期は営業利益が減った|持分法への移行が主な要因


2026年3月期は、売上高が前の期より5.0%増えた一方、営業利益は21.1%減の671億円でした。売上高営業利益率は3.7%(前の期は4.9%)です。有報は、2025年度の下期からテクセンドフォトマスク株式会社を持分法適用関連会社に移した影響が、主な要因だとしています。
会社は、本業の収益力を示す指標としてNon-GAAP営業利益も示していて、2026年3月期は941億円(前の期比3.5%減)です。ROEは4.9%(前の期は6.7%)、Non-GAAP ROEは5.4%でした。



営業利益が減ったのは、事業が悪くなったということですか?



そうとは限りません。主な理由は、ある会社を「グループの一員」から「一部を持っているだけの会社」の扱いに変えたことだからです。するとその会社の売上は外れて、利益も営業利益の外に入るので、営業利益が小さく見えるんですよ。
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3. 事業分野ごとの売上|買収と持分法で動いた


| 事業分野 | 外部売上 2025年3月期 | 外部売上 2026年3月期 | 営業利益 2025年3月期 | 営業利益 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|
| 情報コミュニケーション | 8,945億円 | 9,039億円 | 455億円 | 450億円 |
| 生活・産業 | 5,420億円 | 7,152億円 | 334億円 | 331億円 |
| エレクトロニクス | 2,829億円 | 1,859億円 | 531億円 | 337億円 |
外部顧客への売上高を、会社の事業分野で分けた値です。営業利益は、セグメント間の取引を含む値です。
- 生活・産業:売上は前の期より31.4%増えました。有報は、SONOCO PRODUCTS COMPANYの軟包装事業とIrplast S.p.A.の買収効果を挙げています。
- エレクトロニクス:売上は34.2%減りました。テクセンドフォトマスク株式会社とGiantplus Technology Co.,Ltd.を持分法適用関連会社に移した影響があります。半導体関連は、AI向けの需要を背景に増収の記載です。
- 情報コミュニケーション:売上は9,039億円で、前の期とほぼ同じです。有報は、HID社の市民ID事業部門とDZ Card社の買収効果にふれています。



事業分野の売上が大きく増えたり減ったりしています。就活生はどこを見ればいいですか?



増えた・減ったの「理由」を見ればOKです。生活・産業が増えたのは会社を買ったから、エレクトロニクスが減ったのはある会社をグループの外の扱いにしたから、と有報に書かれているからです。つまり、数字の上下だけで好調・不調と決めなくて大丈夫ですよ。
売上の4割は日本以外
顧客の所在地で分けると、2026年3月期の日本の売上は10,747億円で、全体の約6割(59.5%)です。日本以外の割合は、前の期の36.6%から40.5%へ上がりました。
| 顧客の所在地 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|
| 日本 | 10,899億円 | 10,747億円 |
| アジア | 3,385億円 | 2,922億円 |
| 北米 | 1,426億円 | 2,474億円 |
| その他 | 1,485億円 | 1,908億円 |
北米は73.5%増えました。増えた理由は、今回調べた公開資料では確認できませんでした。
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4. 自己資本比率は52.3%|買収と株主還元に資金を使った
自己資本比率は、有報の値で59.7%(2022年3月期)から52.3%(2026年3月期)へ下がっています。2026年3月期は、現金及び現金同等物が3,419億円減って4,111億円になりました。投資活動によるキャッシュ・フローは3,821億円の支出で、子会社株式の取得や設備投資が主な内容です。営業活動は861億円の収入、財務活動は289億円の支出(自己株式の取得や配当など)でした。
貸借対照表では、現金及び預金が3,301億円減る一方で、のれんが814億円、無形固定資産のその他が1,127億円増えました。



自己資本比率が下がっているのは、心配したほうがいいですか?



そこまで心配しなくて大丈夫です。会社を買ったり、自分の会社の株を買い戻したりと、手元のお金を使った結果だからです。みなさんは、細かい比率より「どこにお金を使ったか」が分かれば十分ですよ。
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5. 従業員は、どの事業に何人いるか


| 事業分野 | 従業員数 | 構成比 |
|---|---|---|
| 情報コミュニケーション | 30,124人 | 55.4% |
| 生活・産業 | 19,336人 | 35.6% |
| エレクトロニクス | 3,342人 | 6.1% |
| 全社(共通) | 1,569人 | 2.9% |
連結の従業員は54,371人で、臨時従業員(パートタイマーなど)は、このほかに年間平均で5,094人います。
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6. TOPPANホールディングスの平均年収は868.2万円|持株会社の数字
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 | 平均勤続 | 提出会社の従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 868.2万円 | 42.8歳 | 15.9年 | 1,430人 |
有報の「平均年間給与」は、提出会社であるTOPPANホールディングス(持株会社)の1,430人の平均です。連結の従業員(54,371人)の2.6%にあたります。有報には、持株会社の従業員は出向者のみと書かれています。
2023年10月にホールディングス体制へ移行したため、提出会社の従業員は、2023年3月期末の10,843人から、2024年3月期末は1,676人に変わりました。年収の推移を、移行の前後でそのまま比べることはできません。持株会社の数字の読み方は、持株会社の年収がアテにならない理由も見てください。
事業会社の平均年間給与も、有報に載っている
有報には、従業員が最も多い会社と、その次に多い会社の平均年間給与も載っています。


| 会社 | 平均年間給与 | 従業員 | 平均年齢 | 平均勤続 |
|---|---|---|---|---|
| TOPPANホールディングス(持株会社) | 868.2万円 | 1,430人 | 42.8歳 | 15.9年 |
| TOPPAN株式会社 | 779.8万円 | 7,896人 | 42.9歳 | 14.7年 |
| TOPPANコミュニケーションプロダクツ株式会社 | 598.3万円 | 4,521人 | 47.4歳 | 22.8年 |
| 大日本印刷 | 861.0万円 | 8,911人 | 44.8歳 | 20.7年 |
| 共同印刷 | 671.1万円 | 1,912人 | 45.6歳 | 16.3年 |
| 光村印刷 | 490.2万円 | 285人 | 47.2歳 | 25.2年 |
- TOPPAN株式会社の779.8万円は、前の期より6.4%増えました。持株会社の868.2万円は、前の期より6.3%増です。
- 平均年齢や勤続は会社ごとに違うので、並べて高い・低いと決めるものではありません。大日本印刷については、別の記事もあります(大日本印刷の年収・働き方)。
- 学生が入社するのは事業会社なので、志望する会社の数字を見るのが近い見方です。



868.2万円は持株会社の数字なんですね。事業会社の数字はどう見ればいいですか?



事業の会社の数字も有報に載っているので、そこを見ればOKです。いちばん人が多いTOPPAN株式会社なら779.8万円です。本社機能だけの会社(持株会社)より低く出るのは自然なことなので、驚かなくて大丈夫ですよ。
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7. 働き方|有報としょくばらぼで分かること
| 項目(TOPPAN株式会社) | 数字 | 出典 |
|---|---|---|
| 管理的地位にある労働者に占める女性の割合 | 8.3% | 第180期 有報 |
| 男性労働者の育児休業取得率 | 94.3% | 第180期 有報 |
| 月平均残業時間 | 22.1時間 | しょくばらぼ(届出値) |
| 有給休暇の取得率 | 68.8% | しょくばらぼ(届出値) |
残業時間と有給休暇の取得率は、有報には載っていません。厚生労働省のしょくばらぼにあるTOPPAN株式会社の届出値を使いましたが、届出の年度は資料で確かめられていません。応募の前に、しょくばらぼで最新の値を確かめてください。TOPPANホールディングス自身は、なでしこ銘柄、えるぼし、新・ダイバーシティ経営企業100選に選ばれています。



働き方の数字は、どの会社のものを見ればいいですか?



志望する会社そのものの数字を見ればOKです。事業の会社ごとに数字が違うからで、たとえばTOPPAN株式会社なら男性の育休取得率は94.3%です。残業や有給は有報にないので、しょくばらぼで見られますよ。
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8. 中期経営計画2028で、まず読みたいところ
中期経営計画2028は、2026年4月から2029年3月までの計画です。会社のIRページには、次の内容があります。
| 項目 | 2026年3月期(実績) | 2028年度(目標) |
|---|---|---|
| GAAP営業利益 | 671億円 | 1,300億円 |
| GAAP ROE | 4.9% | 8% |
| Non-GAAP営業利益 | 941億円 | 1,450億円 |
| Non-GAAP ROE | 5.4% | 9% |
- 基本方針は、持続的成長に向けた投資の強化、構造改革の推進、安定的な株主還元です。
- 販管費率を、2025年度の19.8%から3年間で2ポイント改善するとしています。
- 政策保有株式は、連結純資産比を7%未満へ減らす方針です。
- 人財では、事業と連動した人財ポートフォリオ、キャリア自律、「でしか」(自分でしかできない強みを磨くこと)を掲げています。2024年度に始めた社内ジョブマッチ(ジョブチャレンジ制度)では、2年間で107名が異動しました。



中期経営計画は、どこを読めばいいですか?



「営業利益1,300億円を、どの事業で達成するか」の計画を読めばOKです。目標の中身が分かると、自分がどこで役に立てるかを考えやすいからです。人財のページの「でしか」という言葉も、みなさんの強みとつなげて考えるのにぴったりですよ。
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9. 選考で数字をどう使うか
- 志望動機:「日本以外の売上の割合が36.6%から40.5%へ上がった」「生活・産業事業分野の売上が31.4%増えた」のように、確かめた数字を1つ添え、自分の関心とつなげます。数字を使うときは「2026年3月期・連結」のように、年度と範囲まで言えると正確さが伝わります。
- 逆質問(定性寄りの例):「中期経営計画2028の事業ポートフォリオ変革のうち、配属先の仕事はどこにいちばん関わりますか」「キャリア自律を進める制度は、現場の若手にどう使われていますか」。



これらの数字は、志望動機や逆質問にどう使えばいいですか?



数字は「ちゃんと調べてきました」と伝える道具として使えばOKです。「利益が下がった」のような評価は口にしないほうが、話が前向きに進むからです。逆質問は、事業の入れ替えと配属先の仕事のつながりを聞くと、会話がぐっと深まりますよ。
応募の前に
自分のESが、どの力を伝えているかを確かめる
経済産業省の社会人基礎力12要素で、伝わっている力と、根拠が見つからない力を返します。根拠として引用できる一文がない力は「判定不能」と出るので、書いたつもりで書けていない場所が分かります。
ESを分析する(無料・登録不要)—
TOPPANホールディングスが採用で求める人物像(推定)とES
全業種と比べて、TOPPANホールディングスで特に使われると推定した力は主体性、創造力の順です(どの会社でも求められる「規律性・実行力・傾聴力」は除く)。
公開情報からの当サイトの推定で、TOPPANホールディングスが実際にこの項目・この順番で選考しているわけではありません。(推定の方法)
→ TOPPANホールディングスを選んだ状態でESカルテを開く(無料)
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よくある質問
TOPPANホールディングスの平均年収はいくらですか?
868.2万円です(2026年3月期の有報、持株会社1,430人の平均・42.8歳)。従業員が最も多いTOPPAN株式会社(7,896人)の平均は779.8万円です。
TOPPANホールディングスの業績は伸びていますか?
売上高は5年で16.6%増えました(15,475億円→18,050億円)。営業利益は700億円台〜850億円台で動き、2026年3月期は671億円です。
TOPPANホールディングスは持株会社ですか?
はい、持株会社です。2023年10月にホールディングス体制へ移行しました。事業はTOPPAN株式会社などの事業会社が行っています。
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関連する記事
出典
- TOPPANホールディングス「第176期〜第180期 有価証券報告書」(第180期は2026年6月24日提出。「経営者による分析」「従業員の状況」「セグメント情報」。書類管理番号 S100YIAY、S100W6KM、S100TUT1、S100R83D、S100OITA)
- TOPPANホールディングス IR「中期経営計画」ページ、サステナビリティ「人的資本」ページ
- 大日本印刷、共同印刷、光村印刷「有価証券報告書」(提出会社の平均年間給与)
- 厚生労働省「職場情報総合サイト しょくばらぼ」(会社が届け出た値)
- 経済産業省「社会人基礎力」
データ取得日:2026-10-27。数字は上の資料の値をそのまま使い、当サイトの計算は割合・増減率だけです。
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